こと。

?海水又は油あるいは長期の太陽光線に暴露されても、悪影響のないこと。

?航洋船の甲板上でうける衝撃と振動、その他の厳しい環境条件に暴露された後でも正しい動作ができること。

?船舶が、氷結が考えられる海域を航行するときは、氷の生成を最小にするように設計し、実行可能なかぎり、無線装置の開放を妨げる要因を防ぐこと。

?開放後の無線装置が、沈没する船舶の船体構造に妨害されないような方法で装備すること。

?手動開放の方法の説明をはっきりと表示すること。

（o）外部電源又はデータ用の接続、若しくはその両方を必要とする衛星EPIRBでは、その自動開放機構への接続方法が、そのEPIRBの開放又は、動作開始を妨げないこと。

（p）EPIRBの動作を開始することなしに簡単な方法で、自動開放機構本来の機能が評価できること。

（q）自由浮揚の機構から手動でEPIRBを開放できること。

無線通信規則では、すでに述べてあるように、全面的にCCIRの勧告が引用されている。

そのCCIRの勧告は、勧告663「406MHz帯の低極軌道衛星システムを通して動作をする衛星非常用位置指示無線標識（衛星EPIRB）の送信特性」である。この勧告は実質的には、送信特性をまとめた図を含む一つの表とこの衛星EPIRBの送信メッセージのコード化が示してある。表2・9及び表2・10はその表の主要な一部を示す。

国際航海の船舶に使用される406MHzEPIRBでは、海事/位置プロトコル（ビット26＝O）か、利用者プロトコル（ビット26＝1）の海事利用者（ビット37〜39＝010）のいずれかを使用する。前者はビット57〜85は外部からの入力を要するので、前述の理由でこの種のメッセージの使用はないと思われるので、後者のみを考えればよい。ビット27〜36は国名（2進10桁を3桁の10進数に直す。日本は431）、40〜75は船名符字、76〜84は1隻の船に複数の406MHzEPIRBが搭載されているときのその番号（自動浮揚型を「0」とする）、84〜85は406MHzEPIRBへのホーミング用の別の送信機の有無、108は406MHzEPIRBの型式（この型式の郵政省告示の表は改正前のCCIR（ITU−R）

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